TOEFL iBTやIELTSの受験について(5) ―英語学習の勧めvol. 169―

(2020年6月12日 10:30)

こんにちは。SOLの余語です。
前回の記事では、新型コロナウィルスの世界各地での感染拡大に対応するために在宅で受験できる形態を提供し始めた2つの英語運用能力試験のうち、IELTS Indicatorでは不正行為を防ぐことを目的とした措置が取られていないことが問題視されていることが原因になっているのか、その時点で入試要項などを公表している帰国生入試では公式のテストとして認められていないということを述べました。

その後に入試要項やその概要をHP上に掲載した大学でも同じ傾向が見られますが(慶応義塾大学やICUでは、IELTS IndicatorどころかTOEFL iBT Special Home Editionへの言及すら見受けられません)、今年度に大学受験をする予定で、IELTS対策を中心に学習を進めてきた生徒とその保護者が早稲田大学にIELTS Indicatorの結果の提出を認めてもらえないのかという問い合わせを行ったところ、このテストの結果を正式なものとして受理しないという方針を変更した学部がありました。

その学部は9月の初めにグローバル入試を実施する政治経済学部です。早稲田大学の政治経済学部はグローバル入試やそれ以前に実施していたAO入試において、英語運用能力試験の結果の提出について柔軟な対応することがありましたし(例えば、6年くらい前に、オフィシャルレポートの提出期限が迫った時期に実施されたTOEFL iBTが機材のトラブルで実施できなくなった場所が多く見られた時に、期限後の受験を認めた上にそのスコアが本物かどうかを会場で確認できればよいという判断をしました)、海外経験のない人の受験も認めていることもあり、これまで学科によってはその他の学部で実施している帰国生入試に比べて水準が低いスコア(政治学科であればTOEFL iBTのスコアが80の人でも日本語の読解論述試験の出来がよければ合格しています)を求めてきました。

おそらくこれらのことや、IELTSの会場での受験がなかなか再開されないことに不安を抱いた受験生やその保護者から問い合わせがあったことが背景にあり、IELTS Indicatorの結果をグローバル入試の合否判定に用いる正式なものと認め、その代わりに2次試験の面接審査で英語運用能力の確認を行うということがHP上で発表されました(他にも、英語運用能力試験のスコアレポートや高校の発行する書類の提出などについても変更点があるようですので、以下にリンクを張るページを確認してください)。

<2021年度のグローバル入試における新型コロナウィルスの影響による特例対応等について>
https://www.waseda.jp/fpse/pse/news/2020/05/18/11880/

今回の早稲田大学政治経済学部の動きが他の大学の入試にどのような影響を及ぼすのかは現時点ではわかりませんが、受験生やその保護者からの問い合わせを行えば大学がそれに対応することがあるということを示していると思います。心配な点がある人は大学にメールを送ってみるのがよいでしょう。

それでは、TOEFL iBTやIELTSなどの英語運用能力試験の対策についてご質問などがある場合には、以下のフォームからご連絡いただくか、info@schoolofliteracy.comにメールをお送りいただければと思います。よろしくお願いいたします。

【教育相談フォーム】
https://www.schoolofliteracy.com/consultation/form.html

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